社会学専攻
前期課程
人材養成目的
社会学専攻博士課程（前期）は、社会学・人類学という学問分野についての理論・実証の両側面をともに重視した教育をとおして、（1）人間社会についての洞察力と問題整理能力、（2）社会統計学の知識に基づく計量調査能力、（3）フィールドワークに基づく質的調査能力を身に付け、行政・民間企業・NPO／NGOの研究員、職員、教員として活躍する人材や研究者を目指す人材の養成を目的とする。
ディプロマポリシー
- 多様な社会学理論を理解し、社会統計学やフィールドワークの手法など調査研究方法に関する知識を習得する。（知識・技能）
- 専門社会調査士レベルの実証的研究能力をベースに、調査の企画･実践力ならびに学会･研究会・学術雑誌での発表･表現力を身に付ける。（思考力・判断力・表現力）
- 学生が各自で学ぶべき研究分野とテーマを選び、自分の専門性を深め、主体的な研究態度を身に付ける。（主体性・多様性・協働性）
カリキュラムポリシー
- ディプロマ・ポリシーに示した人材を養成するために、講義科目、演習科目、論文指導科目から構成されるカリキュラムを設置する。講義科目、演習科目、論文指導科目はそれぞれ、「学力の三要素/領域」である「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「主体性・多様性・協働性」を養う「総合群」として設計されている。
- 講義科目は、下記の3群に分かれる。
- A群：「個人と社会」をめぐる微視的な問題領域（ミクロ科目群）
- B群：巨視的な動的社会過程を射程に入れた研究領域（メゾ・マクロ科目群）
- C群：社会学の理論・実証研究の基本を学ぶ基礎科目（共通科目群）
- 上記に加えて、各科目群の内容をより深く探求するために演習を設置し、また修士論文作成のための指導を行う特別演習を設置している。
- 講義科目の各群から4単位以上、演習科目から2単位以上、さらに上記科目、他専攻・他研究科の科目及び高等研究教育院設置科目から12単位以上と論文指導科目（特別演習）4単位の、計30単位以上を履修する。なお、修士論文を提出する年度に、修士論文構想発表会で報告をすることが必要である。
後期課程
人材養成目的
社会学専攻博士課程（後期）は、社会学・人類学という学問分野についての自立した専門的研究教育者養成をめざして行われる教育をとおして、（1）人間社会に対する深い洞察力、（2）オリジナルな研究を論理的かつ説得的に展開する能力、（3）専門分野におけるコミュニケーションや組織化の能力を身に付け、大学をはじめ各種研究機関において専門教育研究職として社会に貢献する人材の養成を目的とする。
ディプロマポリシー
- 社会学、社会心理学、社会人類学それぞれにおけるオリジナルな調査研究を展開するために必要な幅広い知識を習得する。（知識・技能）
- 前期課程で習得した基礎研究能力に加え、専門分野におけるコミュニケーション能力や組織力、研究資源の獲得・管理能力、オリジナルな調査研究の構築力を養う。（思考力・判断力・表現力）
- 人間社会に対する深い洞察力を持ち、高い倫理性を併せ持つ自立した研究者となることを目指す。（主体性・多様性・協働性）
カリキュラムポリシー（2018年度以降生）
ディプロマ・ポリシーに基づき、博士後期課程では、深い専門的な知識と理論を探求するため、院生は指導教員の研究指導科目である社会学特殊研究を登録し、博士学位請求論文の作成に向けての指導を受けると同時に、「アドバンスト･リサーチ･セミナーⅠ・Ⅱ」を含めて14単位以上の単位を修得する。研究指導科目ならびに授業科目は、「学力の三要素/領域」である「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「主体性・多様性・協働性」を養う「総合群」として設計されている。
最終的には学位請求論文の完成が目標となるが、国際学会や全国学会での研究発表、学会専門誌での論文発表が前提となる。各自のオリジナルな研究成果を論理的かつ説得的に発表できるように指導することが教育の柱となる。また適宜、副指導教員を含む他の教員からも指導を受けることにより、より広い視座を獲得することも必要となる。
カリキュラムポリシー（2017年度以前生）
後期課程では、院生は指導教員の研究指導科目を登録し、博士学位請求論文の作成に向けての指導を受ける。最終的には学位請求論文の完成が目標となるが、国際学会や全国学会での研究発表、学会専門誌での論文発表が前提となる。各自のオリジナルな研究成果を論理的かつ説得的に発表できるように指導することが教育の柱となる。また適宜、副指導教員を含む他の教員からも指導を受ける。研究指導科目は、「学力の三要素/領域」である「知識・技能」「思考力・判断力・表現力」「主体性・多様性・協働性」を養う「総合群」として設計されている。